海外移住のはじめかた

【海外移住希望者向け】海外移住のはじめかた

海外移住をしようと考えている人向け。

「海外移住の始め方を知りたい!将来、海外移住をしたいと思っているけど、いったいどこから手を付けたらいいんだろう…。海外移住に憧れているんですが、方法がわかりません。」

こういった疑問に答えます。

【海外移住希望者向け】海外移住のはじめかた

海外移住のための手順

①移住情報の収集:海外移住の情報をどうやって集めるの?

②移住先の選定:移住するための必要条件とは?

③移住のための国内準備:移住するための準備とは?

④移住のための行政手続き:移住のためにはどのような行政手続きが必要?

⑤海外移住実現:海外転勤 or 海外定住 or ワーホリor 国際結婚 or 留学など

コラムを書いている私は、30代半ばにして10年間勤めた製薬会社を退職して、一から海外移住を始めました。現在はニュージーランドのオークランドで5年ほど生活しています。

 

本コラムでは「これから海外移住をしてみたいけど、どこから手をつけていいか分からないよ」という方に向けて書いています。

 

このコラムを読むことで、「具体的な始め方、海外移住先の選び方、移住のための国内手続き、海外就職の方法」までをイメージできるようになると思います。

 

海外移住を夢だけに終わらせないで、実際に移住した経験をもとに執筆しています。海外移住で人生が変わった私が、「海外移住をする人を増やす」という目標に向けてご紹介します。

 

①移住情報の収集:海外移住の情報をどうやって集めるの?

海外移住の第一歩は、「気になった国の情報を得ること」で良いと思います。

 

すでに移住したい国が明確ならそれでOKですが、私が思うに「海外移住だけが目的ではない」ので、基本的な考え方としては「住めば都」みたいな感じで、あまり限定しすぎないほうがいいかなと思います。

 

移住情報:まずは定番の国から情報を集める

まずは、移住したい国が明確でなければ、移住情報が豊富な国から情報を集めてみましょう。例えば、マレーシアやフィリピンなどの東南アジアがおすすめです。

 

東南アジアが海外移住の定番になっているは、ぶっちゃけ生活費が安いから。

 

その分、現地国で就職をすれば給料が少なくなりますが、生活費が日本よりかからない国が多いので、特に日本に資産を持つ年配の方がゆったり暮らしたい方に人気です。もちろん、若い人も生活しやすいのでおすすめです。

 

では、最初の移住情報を集める方法はというと、書籍やインターネットからが一番。実際に移住している人のブログなんかを読むのもおすすめです。

【海外移住をしよう!】と思ったときに役立つオススメの書籍や雑誌

 

ブログなら例えば・・・

・マレーシア&バンコク:Manablog

 

東南アジア以外にも、アメリカやイギリス、オーストラリア、カナダ、そして私が生活しているニュージーランドなどが人気です。

・ニュージーランド:クライストチャーチ最高!

 

やはり英語が通じるという言葉環境が大きいですね。ただ、邦人と呼ばれる日本人が多い国もあるので、言葉に不安がある方でも問題なく生活している人もいます。

 

気になる国のブログを参考にしてみましょう。生活費を紹介している記事なども見つかりますよ。

次に、移住先をどのようにして決めるか、です。

 

②移住先の選定:移住するための必要条件とは?

海外移住をするにあたって、自分なりにどのような条件があるかを書き出してみましょう。

・ビザ(VISA)の取得しやすさ:長期滞在には必須

・気候:温暖な気候が人気

・治安:安全かどうかは都市レベルによること多い

・生活レベル:生活費が安ければ越したことがない

・言葉:最低でも英語が使える国がベスト

・教育水準:子どもがいる家族移住では重要

・仕事:現地就職 or 海外転勤 or フリーランス

海外移住のスタイルによっても様々ですが、主に上記が一般的な条件です。

 

なかでも、ビザ(VISA)が長期滞在には欠かせない条件なので、まずはビザの取得をどうするかを考えるのが先決です。

 

ビザ情報は改正されることが多いので、英語が堪能であれば「現地国の移民局サイト」から情報を得るのがベストです。

 

もし、英語が不安な方は現地国のビザコンサルタントや留学センターなどに問い合わせる方法もあります。一方的に情報を得るのでなく、自分なりに調べることも大切。ただし、ビザ情報はブログなどからの情報は参考程度にとどめましょう。

 

海外で働けるビザを手に入れるにはどうすればいいの?

ビザを考える上で侮れないのが、働くことができるビザ(ワークビザ)をどのように手に入れるかです。日本からの収入がなければ、現地で働いて生活費を稼がなくてはいけません。

 

ワークビザを手に入れるには、会社からサポートしてもらうことが一般的です。いきなりワークビザをサポートをするのは会社にとってもリスクが高まるので、よほど経験者や資格・技術がなければ難しい言えます。

 

そのため、現地で働くために必要な職歴やスキルがない場合は、現地国の専門学校や大学などで数か月~数年過ごしてからワークビザにつなげることが普通です。

 

例えば、ニュージーランドでは教育レベルによりますが、学校を卒業した場合に1年間または3年間をどの会社でも働けるビザがもらえることもあります

 

この「どの会社でも働けるビザ」というのは重要なことなので、できればこのようなビザを目指すようにしましょう。

 

③移住のための準備:移住するための準備とは?

海外移住したい国がおおよそ決まったら、次に考えるのは移住の準備です。準備するものとしては・・・

・資金の準備:渡航費や現地での生活費計算、マネープランニング

・クレジットカードや保険:渡航スタイルに応じて検討

・ビザやパスポートの入手:ビザやパスポートを手に入れる

・下見旅行:現地国に滞在して生活の感覚をつかむ

・渡航準備:荷物のパッキング、海外引っ越し

 

移住したい国の情報を集めたら、渡航のための資金がどのくらいかかるのか?マネープランニングをはじめましょう。

 

渡航目的によっては、クレジットカードの準備や保険の見直しなども必要ですね。
>>>海外移住FPがおすすめするクレジットカード8選
>>>海外移住FPがおすすめする保険紹介サービス3選

 

現地国で働いて生活費を稼ぐ人や日本からの収入で生活する人など様々ですが、まずは渡航費や渡航した後の一時的な生活費を計算して準備しておきます。現地で居住する場所が決まっていればいいですが、もし、現地国に入国してから見つける場合はホテル代なんかも必要です。

 

ポイント:ビザの入手

次に、ビザ(VISA)の入手。ワーキングホリデーあればワーホリビザ、転勤ならワークビザ、配偶者なら配偶者ビザ、留学なら学生ビザ、退職後なら退職者ビザなど、渡航目的に応じてビザを手に入れましょう。

まずは、「お金とビザ(VISA)」の2つです。それ以外の準備は、後からでも大丈夫です。

 

④移住のための役所手続き:どんな行政手続きが必要?

次に、実際に海外移住をする際に国内で必要な役所手続きはというと・・・

海外転出届:住民登録の抹消 or そのまま

国民年金:脱退 or 任意加入の手続き

国民健康保険:脱退 or 国民年金保険料の支払い

住民税:当該年度の住民税の支払い

所得税:確定申告や納税管理人の選定

海外移住に関係する主な役所手続きは上記の5つ。海外転出届は義務ではないので、届けを出すかどうかで他の手続き内容も変わってきます。

 

海外転出届を出すかどうかを決める

海外転出届を出すと日本の非居住者扱いとなって、国民年金や国民健康保険、住民税などの納税義務がなくなります。

 

その代わりに将来の年金や保険などの心配も出てくるので、資金や海外滞在期間などに応じて検討すべきです。一般的には1年以上の場合に届け出ます。

 

海外転出届以外のテーマについては、各コラムで詳しく記載しているので参考にしてみてください。

 

⑤海外移住実現:海外転勤 or 海外定住 or ワーホリor 国際結婚 or 留学など

海外移住の準備をしたら、あとは海外での仕事探しや生活環境を整えるだけです。

 

海外で就職するにはどうすればいいの?

海外就職といっても、本格的な現地就職かアルバイトでは考え方がすこし異なりまして、下記のイメージです。

 

現地就職する場合:基本的にはローカルの会社に履歴書を直接持ち込む or 日本や現地からネットで応募する、日本のローカル企業を探す、手に職があるのを利用するなどです。

アルバイトを目指す場合:現地のアルバイト情報を探しましょう。日本人向けの日本語サイトでは「仕事を探す」というテーマがあるので、そこから探してみてもいいですね。

 

現地就職では、未経験でローカルの会社に就職するのは結構大変なので、日本で手に職や技術をつけるなり、資格を取得して経験を積んでおくと就職しやすい場合があります。

 

手に職がある職種としては・・・

・美容師
・料理人
・マッサージ師

などが定番ですね。保育士さんや日本語教師という選択肢もあります。

 

ポイントは海外移住先で必要とされている職種かどうか。例えば、ニュージーランドで永住権を目指す場合は、この選択はかなり重要になってきます。永住目的であれば、どの職種が永住権を取得しやすいか?を調べておきましょう。

というわけで以上です。

 

最後に

ご質問があれば、問い合わせから受け付けております。