海外移住コラム

【回答】非常事態宣言後にどのようになるのか?【予想です】

非常事態宣言
非常事態宣言後どのようになるのかを知りたい人向け。

「非常事態宣言後はどのようになるのかな。海外でロックダウン経験者が分かることがあれば知りたいな。」

こういった疑問に回答します。

こんにちは、NZ在住の海外移住FPです。

当サイトではブログを書きつつ、海外移住の情報やコツをお伝えしています。

東京を含む7都道府県に対して、非常事態宣言が発令されました。日本で非常事態宣言は初めてなので、どのようになるのでしょうか。

私はニュージーランドに在住していて、ロックダウンを経験しています。ロックダウンと日本の非常事態宣言の違いはありますが、今後、どのようになるのか予想してみました。

このコラムでは、「非常事態宣言後はどのようになるか(予想)」が分かります。

そこで、今回は「【回答】非常事態宣言後にどのようになるのか予想してみた!」をご紹介します。

【回答】非常事態宣言後にどのようになるのか予想してみた!

予想されることは以下のとおり。

非常事態宣言後に起こること

  • 食料品などの買いだめ
  • オンラインスーパーサービスの登録が増える
  • 必要不可欠な業種以外が休業状態になる
  • 家で仕事や勉強をするための準備が必要になる
  • 家で過ごす物を購入する

食料品などの買いだめ

すでに食料品などの買いだめが始まっていると言われていますが、実は、海外では既に一気に買いだめをした際にコロナ感染の恐れが高いことが分かっています。

もちろん、ニュースで買いだめしなくても大丈夫と伝えても心配になって買い物に出かけるでしょう。これは海外でも同様の状況です。

ニュージーランドではスーパーに入る際には2m程の間を置いて入店しますが、人数制限がされています。もちろん、ロックダウン前には行われていなかったので、一気に買い物客で並んでしまう状態になります。

今では食品の購入などは数量制限がある場合がありますが、特に問題なく購入できるので、コロナ感染の予防のためにも発令後に並んでまで買いだめをするのはやめておきましょう。

オンラインスーパーサービスの登録が増える

外出自粛になるとオイシックスなどのようなオンラインスーパーサービスの登録が増えます。

あまり会員登録が増えすぎると送る商品が足りなくなるので、新規登録が一時的に受け付け中止になるかもしれないことになります。利用するかどうかは別として登録しておいてもいいですね。

食品はスーパーが開いているから大丈夫じゃないの?と思われるかもしれませんが、外出することでコロナ感染のリスクが高まります。出来るだけ人が多いところに行かないことが基本なので、オンラインスーパーサービスなどが安心です。

必要不可欠な業種以外が休業状態になる

緊急事態宣言が発令されると一部の業種が自粛休業をすることになります。

例えば、ニュージーランドではロックダウン後は不要不急の業種(スーパー、病院、銀行など)以外は休業となりましたが、日本では強制力もないのでどこまで休業になるかは不明です。

ただ、コロナ感染を恐れて外出が自粛されることになると、飲食店などの業種は立ち行かなくなるので、持ち帰りなどの営業などを始めることになるでしょう。

それ以外は、生活上で困らない業種は要請されるよりもお客が来ないので休業状態と同じことになるでしょう。食品スーパーでは買えないものは早めに購入したほうがいいですね。

家で仕事や勉強をするための準備が必要になる

既にテレワークを要請されている方もいるかもしれませんが、家で仕事をすることが必要になります。ニュージーランドでは、家で使用するためのプリンターやスキャナーが売り切れる状態になりました。

もちろん、子ども達は家でインターネットを使ったオンライン授業が行われるか自己学習が必要になります。そのために大人がオンライン授業に使うシステムを勉強する羽目になります。これは仕事上でのオンライン会議でも同じですね。

家で過ごす物を購入する

発令から5月6日までの約1ヶ月という期間ですが、今後、コロナ感染が拡大するようになると食品スーパー以外は休業状態になりかねないので、家で過ごすものが必要になるかもしれません。

それは、前回のコラムでも紹介しましたが、オンデマンドの動画サービスやゲーム機器、資格の勉強教材などです。実際にゲーム機が通常価格よりも高値で取引されているそうです。

本屋さんなども休業状態になるかもしれないので、小説などの書籍や勉強教材を準備しておいてもいいですね。

ニュージーランドでは散歩はOKで、日本の場合もジョギングなどは簡単にできますが、ジムが休業状態になると運動不足になる可能性もあります。海外ではオンラインでジムのストレッチなどができるシステムが既にあり、日本でも活用されていくでしょう。

非常事態宣言後の予想まとめ

非常事態宣言は海外のロックダウンと違って、外出による罰則や強制力はありません。そのため、どこまで効果があるかは分かりませんが、海外在住者はかなりハラハラしていますし、発令が遅すぎという認識があることは否めません。

実は、非常事態宣言が発令されてからでは遅いので、既に発令された都道府県も含めて他の都市でも早めに次を予想して行動を起こすことが大切です。