海外移住コラム

老後に移住するなら海外?それとも日本の地方?【失敗しないために知っておくこと】

老後
リタイヤ後に海外移住か日本の地方移住かを悩んでいる人向け。

「老後に移住を考えていますが、日本の地方にしようか、いっそのこと海外にしようか悩んでいます。どちらがいいのでしょうか。」

こういった疑問に回答します。

こんにちは、海外移住FPです。
当サイトでは、ブログを書きつつ海外移住の手続きやコツを紹介しています。

近年、老後に移住を希望する人が増えています。ただ、移住といっても都市部から田舎への地方移住や、タイやマレーシアなどへの海外移住という考え方もあるので、海外か日本の地方かで悩んでいる人もいると思います。

どちらに移住をすることになっても「行ってみたら、こんなはずじゃなかったのに・・・」と後悔や失敗と思わないように事前に将来の老後計画を立てましょう。

このコラムでは、「老後するなら海外移住か?日本の地方移住か?」が分かります。

そこで、今回は「老後に移住するなら海外?それとも日本の地方?」をご紹介します。

老後に移住するなら海外?それとも日本の地方?

60代までは海外移住、70代以降は日本の地方移住がおすすめです。

理由を説明します。

60代までは海外移住、70代以降は日本の地方移住がおすすめの理由

  • 公的年金支給開始が70代になる可能性がある
  • 言葉や治療レベルと医療費の問題も
  • 60代なら元気で暮らせる

公的年金支給開始が70代になる可能性がある

公的年金の受給開始年齢は現在65歳からとなっていますが、少子高齢化の影響もあり、今後、70歳以降になるとも予想されています。

ある調査によると、年金の繰り下げ受給(受給額が1ヶ月0.7%増加。70歳まで)を希望する人が多いと言われていますが、将来的には年金支給開始年齢そのものが70歳以降となることが考えられます。

万が一、年金支給開始年齢が現在の65歳から70歳以降になったときは、60歳定年退職を前提にすると、年金なしの期間が5年から10年へと倍増するので老後の資金計画に大きな影響を及ぼします。

それまでに貯蓄があって資金に問題ないよ、という人は海外移住でも構わないのですが、70歳以降になった場合の資金プランも検討する必要があります。海外でも年金を受給できますが、70歳以降は日本の地方で年金を受け取るというのも考え方のひとつです。

言葉や治療レベルと医療費の問題も

病気になるリスクが高くなる老後の海外移住は、医療面でのデメリットも大きな懸念材料となります。なかでも大きいのは医療費の高さ。

日本のよううな医療制度がない分、基本的に医療費も高くなります。日本で生活していると、基本的に誰もが保険が使えるという実感がないかもしれませんが、海外で生活してみると日本の医療制度の素晴らしさが実感できます。

国民健康保険では、医療費が高齢者は1割負担(2割負担も検討されています)で済む上に、高額療養費と言われる医療費を支払う上限が決まっている安心感があります。

これが、住民登録を抹消して海外移住をしていると使うことができないので、治療費の高さに困ることになります。60歳以降で収入がなく、貯蓄で生活していけるという人は抹消しないと選択もありですね。

さらに、言葉の壁が原因で症状を正確に伝えられないと適切な治療を受けられない恐れや、治療レベルも心配になります。そこは、地方とはいえ、日本の治療レベルは高いので安心して受診することができます。

それを考えてみても、病気になるリスクが高くなる70歳以降は日本の地方への移住がおすすめになります。

60代なら海外移住でも十分暮らせる

60歳まで会社員で働いている人にとって、60代以降は第2の人生ともいえます。

これといった趣味も特技もなく、退職して時間ができても自分のやりたいことが見つからず、退職して仕事の重圧がなくなった反面、日々のやりがいや目標もなくなったと実感する方もいます。

これが日本の地方への移住も検討する価値がありますが、60代だから一から海外で語学学校に通ってみるとか、海外旅行もかねて長期滞在(ロングステイ)をしてみるというのも新しいやりがい作りなるかもしれません。

もちろん、日本の地方移住をしても何かしらできるかもしれませんが、せっかくの60代を海外で過ごすというのも検討してみる価値はあります。その代わり、移住への資金計画をしっかり立てる必要がありますね。

最後に

70歳でも海外移住をしている人はいますが、それはそれで考え方の違いなのでもちろんアリです。ただ、個人的には健康面や資金面を考えて、老後は日本で生活するべきと思っています。